教育資金2,200万円問題？！教育資金ってそんなにかかるの！
三井住友DSアセットマネジメントnote編集部の須藤です。
私は現在社会人8年目になり、2歳になる娘と妻の3人で生活をしています。
今回は私の資産運用の実体験についてお話しします。少しでも皆様の参考になればいいなと思います。
これまでの社会人生活～「持株会」で積立デビュー～
初めての投稿になりますので、簡単にこれまでの社会人生活を紹介させていただきます。
私は2014年に新卒で証券会社に入社をし、その後投信評価会社等を経て、現職にいたります。私が新卒入社した2014年はまさに「アベノミクス」相場のさなかであり、また、「貯蓄から投資へ」というスローガンが声高に唱えられていて、ニュースなどで「投資」や「資産運用」という言葉をよく耳にしていました。
そんな環境下での就職活動でしたので、金融機関、特に証券会社は他の就活生の間でも目を引く存在であったな、と当時を振り返り感じています。
さて、紹介はこんなところとしまして、私の資産運用についてお話しします。前述のように「貯蓄から投資へ」と言われていた時に証券会社に入社しましたので、私自身投資について身近な印象をもっていました。入社後、持株会（自社株の積立を行うもの）に加入し、（退職金制度がなかったため）確定拠出年金での積立も行っておりました。
しかし、当時は特別な目標があるわけでもなく、「どうせ給料をもらっても自分で貯金はできないし、メリットが多いだろうからとりあえずやっておくか。」というぐらいの軽い気持ちでした。
証券会社は4年目の途中で退職することになるのですが、持株会で積立をしていた自社株を退職時に売却することになりました。在職時はあまり意識していなかったのですが、それなりにまとまった金額となり、また、利益も出ていたので、「ほっといても結構貯まるものだな。」と積立投資の成果を初めて実感したことを覚えています。これが私の投資デビューです。
娘の誕生～教育資金2,200万円問題～
その後、転職や結婚を経ていきましたが、この間特に投資はしていませんでした。
投資を再開するきっかけとなった出来事が、娘の誕生でした。「せっかく生まれたのだから、少しぐらいお金を残してあげたいな。」という気持ちで、改めて積立投資を検討しました。
しかし、いざ積立投資を始めるにも、「何か目標がないと難しいな。」と考え、「せっかくならお金がかかりそうな教育資金を貯めよう！」と思い、教育資金について調べていくうちに愕然としました。
（ここでは詳しい説明は省略しますが）最大で約2,200万円（幼稚園～大学まで全て私立学校に進学した場合）がかかる見込みというのです！（この種の情報は文部科学省の統計データなどをもとにFPや金融機関がたくさん発信しています。興味がありましたら、「教育資金 いくら」のように調べてみるとよいと思います。）
「老後2,000万円問題」が世間を賑わせましたが、教育資金も同じかそれ以上にかかるということを初めて知りましたし、とても驚きました。（私はこれを「教育資金2,200万円問題」と勝手に命名しました！）
そして、この「教育資金2,200万円問題」を解決すべく、毎月必要な積立投資の金額や投資期間、投資対象などをシミュレーションし、実際に積立投資を開始しました。（この辺りはまた別の機会にお話しさせていただけたらなと思います。）
必要なお金を知ること～生きているだけでお金はかかる～
「教育資金2,200万円問題」を解決すべく、積立投資を再開し、数年が経過しました。すごく儲かっているというわけではないですが、毎月コツコツ積立を継続しているので、少しずつ貯まってきました。運用の成果も出てきているので、「積立投資を再開してよかったな。」と実感しています。
また、この問題を知ったことで、住宅の購入や親の介護など他にも、生活していく中でお金がかかるということを改めて認識しました。（これらはこれらで備えが必要ですよね。）
最近、（仕事柄でしょうか？）投資や積立について友人などから「始めた方がいいの？」「どうやればいいの？」「大事だとは思うけど、いくらやればいいか分からない。」などといった質問や相談を受けることがあります。
私は自分の体験をもとに、「投資の前にまずは、今後生きていく中でいくらぐらいかかるのかをシミュレーションし、必要だと思う金額を貯めるのがよいのでは？」と回答しています。
自分にとって必要な金額は人それぞれ違いますが、ある程度予測がつけば、おのずと行動は決まってくるのではないかと思います。そして、自分自身の体験からも「せっかく貯めるなら預金よりも積立投資がオススメだよ！」と伝えています。
この記事を読んでいる皆様の中にも「投資を始めた方がいいか」とか「いくらぐらいやればいいか」と悩んでいる方もいると思います。まずは、ご自身の人生においていくらぐらい必要なのか、という観点で考えてみてはいかがでしょうか。